イクルス
・E：Eliminate 排除 ～なくせないか？
・C：Combine 結合 ～一緒にできないか？
・R：Rearrange 交換 ～順序を変更できないか？
・S：Simplify 簡素化 ～簡素化、シンプルにできないか？
- ECRS(イクルス)は、業務の「ムダ」を洗い出し、改善するための基本的なフレームワークです。
- ECRSの頭文字は、以下の4つの改善の観点を示しています:
- E (Eliminate) – 排除: 必要のない作業を排除する
- C (Combine) – 結合: 作業をまとめて行う
- R (Rearrange) – 組み換え: 作業の順序や方法を変更する
- S (Simplify) – 簡素化: 作業をより簡単にする
- ECRSは製造業だけでなく、さまざまな業種の業務改善に活用されている
- ECRSを実践することで、コスト削減や生産性の向上などの効果が期待できる
つまり、イクルス(ECRS)は、業務の無駄を排除し、効率化を図るための基本的な改善フレームワークだと言えます
意思決定
意思決定とは、いくつかの選択肢の中から最適な案を選び取ることを指します。意思決定は個人だけでなく、組織や国家などでも行われる重要なプロセスです。
適切な意思決定を行うためには、以下のようなステップが一般的です。
- 問題の特定 何が問題で、何を決めなければならないかを明確にする。
- 情報の収集と分析 決定に必要な情報を幅広く収集し、分析する。
- 代替案の作成 複数の解決策や選択肢を検討する。
- 代替案の評価 各案のメリット・デメリット、影響度などを客観的に評価する。
- 最適案の選択 評価結果を踏まえ、最も適切な案を選択する。
- 実行と評価 選択した案を実行し、結果を評価してフィードバックする。
意思決定では、合理性、客観性、倫理性が重視されます。また、リスクの分析や制約条件の考慮も欠かせません。特に重要な決定では複数の関係者による検討が欠かせません。
意思決定の質は、個人や組織の成功に大きな影響を及ぼします。そのため、賢明な意思決定を行うスキルは極めて重要視されています。
意思決定マトリクス
意思決定マトリクスとは、複数の選択肢から最適な選択肢を選ぶ際に使われる意思決定支援ツールのことです。
具体的には、次のようなステップで作成されます。
1.評価基準を設定する (例:コスト、スピード、品質、リスクなど)
2.各基準の重要度(ウェイト)を決める
3.選択肢ごとに、すべての基準で評価し、点数をつける
4.各選択肢の点数に基準のウェイトを掛けて合計点を出す
5.合計点が最も高い選択肢が最適案となる
このように、複数の評価基準とその重要度を体系的に整理し、客観的に点数化することで、構造化された意思決定を行うことができます。
特に複数の選択肢があり、多くの評価観点を考慮する必要がある場合に、意思決定マトリクスは有効なツールとなります。経営判断や大規模プロジェクトの選択などによく利用されています。
■イノベーション
イノベーションとは、新しい価値を生み出す革新的な考え方や発明、そして実際に新しい製品やサービスとして具現化されることを指します。
イノベーションには以下のような特徴があります。
新規性 – これまでにない全く新しいアイデアや発明であること
実用性 – 実際に役立つ製品やサービスとして実現されていること
価値創造 – 人々の生活を豊かにしたり、企業の収益を向上させるような新しい価値を生み出すこと
プロセスの改善 – 製造プロセスや業務フローを大幅に改善し、生産性を高めること
イノベーションは技術分野だけでなく、経営手法、ビジネスモデル、マーケティングなど幅広い分野で起こり得ます。企業が競争力を維持し成長していくためには、絶え間なくイノベーションを起こし続けることが重要とされています。
■イノベーションのジレンマ
・ハーバード・ビジネス・スクール教授のクレイトン・クリステンセンが提唱
・破壊的イノベーション、持続的イノベーション
・優れたイノベーター（革新的なアイデアの持ち主）には、「関連付ける力」「質問力」「観察力」「実験力」「人脈力」の5つの力がある。
・『イノベーションのジレンマ―技術革新が巨大企業を滅ぼすとき』（クレイトン・クリステンセン）
イノベーター
イノベーター理論
イン活
・インターン活動
インターン活動とは、学生が在学中に企業や組織で一定期間実際の業務に従事する活動のことを指します。
主な目的と特徴は以下の通りです。
【目的】
- 実務経験の習得
- 進路選択の参考とする
- 企業研究や業界研究をする
- スキルアップやキャリア形成
【特徴】
- 有給か無給かは企業によって異なる
- 1週間から数ヶ月までさまざまな期間がある
- 就業体験以外にも研修や企業説明会への参加もある
- 大学の単位認定が受けられる場合もある
- インターンシップと呼ばれることも多い
学生にとっては、卒業後の就職先を具体的にイメージできたり、実践的な業務経験を積めるメリットがあります。一方で企業側も、学生の採用候補者としての評価や教育投資などのメリットがあります。
近年、インターン活動は大学生だけでなく、高校生や社会人の再就職希望者など幅広い層の参加が増えています。就職活動に向けた重要な機会として、多くの学生がインターン活動に参加しています。
イン活とは、「インターネット活用」の略称で、主に若者層を中心に広まった活動や行動のスタイルを指しています。
具体的には、次のようなことが挙げられます。
- SNSの活用
- Instagram、TikTokなどで自身の活動を発信したり、情報収集をする。
- ライブ配信サービスの活用
- YouTubeなどでライブ配信をして収入を得たり、視聴者とコミュニケーションを取る。
- クラウドワーキングの活用
- フリーランスのクラウドソーシングなどで仕事を受注し、在宅でも収入を得る。
- オンラインイベントの活用
- オンライン上で開催されるライブイベントや講演会に参加する。
インターネットやスマートフォンの普及により、これらの活動が身近なものになり、特に若年層を中心に広く行われるようになりました。従来のリアルな活動に加えて、インターネットを駆使した新しい”生き方”や”稼ぎ方”として注目されています。
ただし、炎上リスクや過剰なSNS依存など、インターネットの利用には一定のリテラシーや注意が必要とされています。
■インクルージョン
・inclusion
・日本語で「包括」と訳される
・組織内にいる誰もが「その組織に受け入れられ、認められていると実感できる状態」を指す。
・もともと社会福祉の分野で提唱され、やがてビジネスにおいてダイバーシティ（多様性）を支える考え方として広がった。
イントレプレナー
・企業内起業家
イントレプレナー(intrapreneur)とは、企業内の従業員が起業家(entrepreneur)のように新しい事業や製品を立ち上げ、イノベーションを起こす人のことを指します。
主な特徴は以下の通りです。
- 企業内にいながら、起業家のようなリスクテイク精神と革新性を発揮する
- 新規事業の立ち上げや新製品開発などの新しいプロジェクトを牽引する
- 組織の経営資源を活用しながら、独自のアイデアを形にする
- ベンチャー的な発想と行動力を持ち、組織変革の原動力になる
- 大企業の中でも起業家マインドを発揮できる環境が必要とされる
イントレプレナーは、安定した企業内の環境にいながらも、ベンチャー企業のように機動力や挑戦心を持ち、イノベーションを生み出す人材を指します。大企業の活力維持や新規事業創出に大きく貢献することが期待されています。
企業としても、イントレプレナーシップ(行動力)を重視し、そうした人材を育成・活用する仕組みづくりが求められています。イントレプレナーの活躍は企業の競争力向上に不可欠と考えられています。
インフラサウンド津波センサー
・インフラサウンドセンサー網で、緊急「津波」速報ができる
・人には聞こえない音で、津波の到達を予測する
・緊急地震速報の「津波版」
インフラサウンド津波センサーは、津波に伴って発生する超低周波の音波(インフラサウンド)を検知するセンサーシステムです。主に以下の2つの目的で利用されています。
- 津波の早期検知 津波は海底での地震による変位が引き金となり発生しますが、この際にインフラサウンドが発生します。このインフラサウンドを沿岸に設置したセンサーで検知することで、津波の到達に先立って警報を出すことができます。
- 津波の実時間モニタリング 一旦発生した津波は、その伝播過程でも継続的にインフラサウンドを発生させます。複数の観測点でこのインフラサウンドを捉えることで、津波の位置や規模を実時間で推定し、被害予測に役立てることができます。
インフラサウンド津波センサーは、津波に伴う圧力変動を超低周波音波として検出する高感度の圧力センサーで構成されています。観測値から津波への変換アルゴリズムと併せて利用することで、より精度の高い津波監視が可能になります。地震や火山活動などの監視にも同様のインフラサウンドセンサーが利用されています。
インボイス制度
インボイス制度とは、2023年10月から導入された新しい制度で、適格請求書等保存方式(インボイス方式)と呼ばれています。この制度の目的は、消費税の適正な申告と納税を確保することです。
主な内容は以下の通りです。
- 課税事業者に課された義務
- 一定の要件を満たす「適格請求書」(インボイス)の交付が必要
- 一定の事項を記載し、保存が求められる
- 免税事業者の取り扱い
- 一定の場合を除き、仕入れに係る消費税は控除できない
- インボイスの交付を受けるための登録制度
- 一定の要件を満たす事業者は国税庁に登録申請できる
- 登録した事業者のみがインボイスを交付できる
- インボイス合計対価要件の設定
- 課税仕入れの一定割合以上についてインボイスを受領しないと控除できない
この制度の導入により、取引の途中で適正に申告されないなどのInvoice(請求書)のない経理の防止を図り、公平な課税を実現することが狙いとされています。ただし、中小企業などへの影響が懸念されており、経過措置なども設けられています。
・適格請求書等保存方式
